おすすめ日本株の高配当個別株〜2〜

今回もおすすめできる高配当個別株を紹介します。

今回お薦めするのは、商社株(一部)、エネルギー関連株、この二つです。

あくまで私個人の見解ですので、参考程度にお願いします。

まずは商社株についてです。

商社株といえば、コロナ禍でアメリカの著名な投資家『ウォーレンバフェット』氏が五大商社を5%ずつ買い入れた

と発表し、多くの投資家を驚かせました。

1、三菱商事(8058)

三菱商事は、子会社にローソンなどを持ち、食品からエネルギーまで

さまざまな分野においてビジネスを展開する総合商社として有名です。

財閥系の企業としてその地位は盤石なものとなっています。

  • PER 6.1倍
  • 自己資本比率 31.4%
  • 配当利回り 3.87% (一株当たり150円)
  • 卸売業で日常生活に浸透している

三菱商事は、2020年6月に伊藤忠に敗れるまでは、10年近くもの間、日本商社のナンバー1でした。

純益の割合で資源事業が60%を占めるのに対し、伊藤忠は非資源事業の割合が80%を占めていて、

原材料価格が急落した2020年には、生活必需品が主力の伊藤忠が三菱商事に優りました。

コンビニ界で見ても、伊藤忠はファミリーマートを完全子会社化し、ローソンと競っています。

では、なぜ伊藤忠じゃなく三菱商事なのか

三菱

『その単語を生活のあらゆるところで目にする』

ただそれだけです。

それだけのことではありますが、投資をする人にとっての精神面で

非常に良い効果があると思っていて、数字だけ見て投資するよりは、長期保有目的においては

『安心感』が格段に変わってきます。

三菱電機、三菱UFJ etc…、業種が違うものでも『三菱』という単語が目に入りやすいというだけで

安心できます。

2、三井物産(8031)

こちらも食品からエネルギーまで取り扱う総合商社です。

特に、鉄鉱石、原油の生産権益量では、商社ダントツの位置付けになっています。

  • PER 5.6倍
  • 自己資本比率 37.6%
  • 配当利回り 4.24% (120円)
  • 卸売業で日常生活に浸透している

商社の中でも資源に力を入れている会社になります。

三井物産は三菱商事とともに、天然ガス採掘事業『サハリン2』に出資しており、

その割合は12.5%となります。

懸念点

ロシアがサハリン2の権益をロシアのものにする大統領令が出されました。

今後の動きがわからない以上、様子見をしています。

商社まとめ

商社を複数持つならば、資源に強い三菱商事または三井物産、非資源に強い伊藤忠を中核にして、

ポートフォリオに組み込み、配当を再投資、もしくは他のセクターを買い増すなどすることで、

より皆さんの理想に近いポートフォリオができるのではないかと思います。

現在のように、資源が高騰しているときは資源に強い方を買い増す、

もしくは非資源を今後のために買い増すなど

世情を見ながら選択できる投資先でもあるため、おすすめします。

続いて、エネルギー関連株を紹介していきます。

1、INPEX(1605)

INPEXは、国内外で石油・天然ガス等の権益を持ち、以前は国際石油開発帝石と呼ばれていました。

2020年には、フォーブス・グローバル2000にて、

世界597番目の規模の株式会社だとされました。

さらには、国が株式の20%弱を保有する筆頭株主であり、

外資による買収を避けるために『黄金株』を保有する国内上場企業唯一の企業です。

  • PER 6.2倍
  • 自己資本比率 58.2%
  • 配当利回り 約4%
  • 唯一の黄金株採用銘柄で、まさに国策企業

INPEXの株価は、原油価格に大きな影響を受けるため、値動きが大きく不安になる場面も多いですが、

原油が全く必要のない世の中はそうそう来ないでしょうから、原油価格が下がり、

株価が下がった頃に買っておけば、利益を取ることも可能ですし、

配当をもらいながら長期保有してると、優待のQUOカードも金額がアップするためよりお得です。

配当に関して

中期経営計画中は、配当の下限が設定していますので、株価が安い時に購入すれば、

配当利回りは高くなります。

おすすめの買い方

それは、ひたすら積立です。

エネルギー開発は、10年単位のものですので、長期投資家の方は特にコツコツの再投資、買い増しを

していれば大きな資産を築くことができる可能性があります。

最後に

商社株もエネルギー関連株も、世界情勢によって不安な時期もあるとは思いますが、

私たちの日常生活には、必要不可欠なもので、至る所に製品やサービスが展開されています。

永久保有株、長期保有株として持ち、さらに幅広く分散してポートフォリオに組み込むことを

おすすめします。

ETFを持っている方は、組み込まれているセクターなども参考にしながら検討してみることも

いいかもしれません。

免責事項

この記事は投資の参考となる情報提供を目的としたもので、
掲載企業の株式についての投資判断あるいは株価に対する動向に関する助言を行うものではありません。
当記事に投資勧誘を意図するものはなく、投資の決定はご自身の判断と責任でなされますようお願い申し上げます。

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