高配当株の株価が上がったときの選択肢
高配当株を保有していると、株価が大きく上がることがあります。
このとき、「利益を確定させるべきか、持ち続けるべきか」という悩みが生まれます。
本記事では、利益確定の判断基準と、売却すべき場合・持ち続けるべき場合のポイントを解説します。
1. 高配当株の上昇要因を確認する
株価が上がる理由は主に以下の3つです
(1) 企業の業績向上(ポジティブ要因)
- 例:増収増益、増配発表、新規事業の成功。
- この場合 → 長期保有が有利。成長と配当の両方を享受できる可能性がある。
(2) 一時的な市場の過熱(短期的な要因)
- 例:過剰な買い、景気刺激策、テーマ株ブーム。
- この場合 → 利益確定も選択肢。冷静に割高かどうかを判断。
(3) 企業の実態と乖離した上昇(危険信号)
- 例:業績が低迷しているのに、投機的な買いで上昇。
- この場合 → 売却を検討。株価が急落するリスクがある。
2. 利益確定すべきケース
(1) 目標株価に到達した場合
- 「この株が〇%上がったら売る」と事前に決めていた場合、計画通りに利益確定するのが賢明。
(2) 配当利回りが大幅に低下した場合
- 例:株価が上がりすぎて配当利回りが1〜2%に低下。
- 目的が「安定した配当収入」なら、より高配当な銘柄に乗り換えるのも選択肢。
(3) 業績や配当が不安定になった場合
- 企業の業績悪化が見込まれたり、減配リスクがある場合、売却して他の銘柄に資金を移すのが得策。
(4) 他に魅力的な投資先がある場合
- 例えば、より高いリターンが期待できるETFや成長株に投資する方が有利と判断できるなら、一部売却して資金を移すのもあり。
3. 持ち続けるべきケース
(1) 企業の成長が続く場合
- 売上・利益・配当が継続的に増えているなら、持ち続ける価値あり。
- 例:ジョンソン&ジョンソン、P&Gなどの連続増配株。
(2) 配当利回りが十分ある場合
- 株価上昇後も3〜4%以上の配当利回りがあるなら、持ち続ける選択肢も有力。
(3) 売却による税負担を避けたい場合
- NISAや新NISAで保有している場合、非課税のメリットを活かすために長期保有も有効。
- 課税口座の場合、売却益には約20.315%の税金がかかるので、税金対策も考慮。
4. 売却と長期保有のハイブリッド戦略
完全に売るのではなく、「一部売却+一部保有」の選択肢もあります。
例:100株保有していて株価が2倍になった場合
- 50株を売却して利益確定(リスクを減らす)。
- 残り50株は持ち続けて配当収入を継続。
この戦略なら、利益を確定しつつ、将来の成長も享受できる。
5. まとめ:高配当株の上昇時の判断基準
状況 | 売却判断 | 持ち続ける判断 |
---|---|---|
企業の業績が悪化 | ✅ 売却を検討 | ❌ 長期保有リスク |
株価上昇で配当利回り低下 | ✅ 売却も選択肢 | ❌ 配当収入が減少 |
配当が安定 & 企業成長 | ❌ 売らない | ✅ 長期保有 |
市場が過熱している | ✅ 利益確定を考慮 | ❌ バブル崩壊リスク |
→ 配当株の株価が大幅に上がったら、短期的な要因か長期的な成長かを見極め、状況に応じて利益確定を検討しよう!
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