前提

メモリー株で起きたパターンを整理する

メモリー株の急騰は、AI需要の急増だけが理由ではありません。過去の不況期に各社が増産投資を抑えたことで生産能力が伸びておらず、そこに需要急増がぶつかったことで、価格決定力が一気にメーカー側に移った、という構図があります。

このパターンは「①長期間の投資抑制で供給能力が伸びていない」「②新規供給を作るのに長い時間がかかる」「③そこに構造的な新しい需要（今回はAI）が重なる」という3条件で説明できます。この3条件に当てはまる分野を探すと、半導体以外にも似た構図が見えてきます。

候補１：ウラン・原子力

原子力ルネサンスは「メモリーの先取り」と呼ばれている

日本経済新聞も、ウランへの資金流入を「生成AIブームで半導体株に群がったマネーが原子力ルネサンスを先回り買いし始めた」と表現しています。

マイクロソフトとコンステレーション・エナジーの20年間の電力購入契約、アマゾンによるタレン・エナジーの原子力発電用地買収など、ハイパースケーラーが原子力を直接確保する動きが相次いでいます。

候補２：銅

「ドクター・カッパー」から「戦略資源」への変貌

銅は景気の先行指標として知られてきましたが、AIデータセンターの建設ラッシュにより、性質そのものが変わりつつあります。

AI向けデータセンターは、従来型施設の約4倍の銅を必要とするとされ、2030年までに最大100万トンの追加需要が積み上がるとの試算もあります。なお、銅の供給制約を背景に、一部の電線・電機メーカーがアルミ代替を進める動きも出ており、これは銅需給の逼迫がすでに実務に影響を与えている証拠とも言えます。

候補３：電力・送配電網

すでに動き出している、もう一つの「物理インフラ」テーマ

以前の記事でも触れた通り、世界のデータセンター電力需要は2025年の485TWhから2030年には950TWhへ拡大する見通しです。送電網の整備には4〜8年かかる一方、データセンター自体は2〜3年で稼働できるため、この時間差が変圧器・送電線といった重電インフラの需給を逼迫させています。

チェックリスト

同じ構図を見分けるための3つの視点

• 投資抑制の歴史過去の不況期や規制強化で、業界が長期間にわたり増産投資を控えてきたか。
• 供給の硬さ新規供給を作るのに何年もかかる（鉱山開発、原子炉建設、送電網整備など）業界かどうか。
• 構造的な新需要一時的な需要増ではなく、AIのように何年も続くと見込まれる新しい需要が重なっているか。

この3条件が揃う分野では、価格や利益率が「メモリー株」と似た急騰パターンを見せやすくなります。逆に、どれか一つでも欠けていれば、単なる短期的な値上がりに終わる可能性もあります。

注意点

メモリー株との違いも見ておく

同じパターンに見えても、業界によって「逼迫が解消するスピード」は大きく異なる。