VYM・HDV・SPYDの減配シミュレーション|高配当ETFの分配金は過去どれだけ減った?月3万円の配当で試算

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米国高配当ETF減配シミュレーションVYM・HDV・SPYD

VYM・HDV・SPYDの減配シミュレーション|高配当ETFの分配金は過去どれだけ減った?月3万円の配当で試算

「高配当ETFなら分散されているから、配当は安定している」。半分は正しく、半分は危うい考え方です。3本の過去の分配金を年ごとに集計し、減った年に「月3万円の配当」がいくらになっていたかを試算しました。

01結論:減配の深さは「ETFの選び方」で大きく違う

先に結論です。2019〜2025年の年間分配金(1口あたり、米ドル、権利落ち日ベースで当ブログが集計)を比べると、次のようになります。

項目VYMHDVSPYD
2019年の年間分配金2.842ドル0.642ドル1.746ドル
2025年の年間分配金3.501ドル0.782ドル1.957ドル
2019→2025年の増加率+23.2%+21.9%+12.1%
前年より減った年(2020〜2025年)なし2021年、2025年2020年、2021年、2023年
最大の年間減少(前年比)−(この期間はなし)−5.0%(2025年)−7.9%(2023年)
高値からの最大の落ち込み−24.4%(2008→2010年)※−5.0%−11.3%(2019→2021年)

出典:Digrin、DividendHistory.netの分配金履歴から当ブログが暦年で合計(両サイトの数値は小数第3位まで一致)。HDVはデータサイト上の分割調整後の値。※VYMの2008→2010年はリーマン・ショック期で、HDV・SPYDは設定前のため比較できません。

どれがどんな人に向くか(当ブログの見方)

  • VYM:直近7年は年間で一度も減っていない。配当の「安定」を最優先する人向き。ただしリーマン・ショック期には2年で約24%減った。
  • HDV:増減はあるが、落ち込みは小さめ。銘柄数を絞った高配当ETFを持ちたい人向き。
  • SPYD:減った年が7年中3回。四半期ごとのブレも最大。配当額の上下を許容でき、利回りを優先したい人向き。配当で毎月の生活費を払う人には向きにくい。

ここからは、なぜこうなるのか、そして「月3万円の配当」を受け取っている人にとって何を意味するのかを、数字で見ていきます。

02なぜ今「高配当ETFの減配」を確認するのか

当ブログでは先日、JTのロシア事業をめぐるニュースをきっかけに、日本の高配当株・高配当ETFにも「見えないリスク」があることを取り上げました。個別株の減配は、ETFに分散していても完全には避けられません。中身の銘柄が減配すれば、ETFの分配金もその分だけ減るからです。

米国の高配当ETFも同じです。「ETFだから配当は減らない」と思い込んで、配当を生活費の前提に組み込んでしまうと、減配の年に家計が苦しくなります。そこで、過去の実績を年ごとに並べて、どのくらい減りうるのかを確認しておきます。

033本の年間分配金の推移(2019〜2025年)

まず、年ごとの分配金と前年比です。四半期の分配金を、権利落ち日の年で合計しています。

年VYM前年比HDV前年比SPYD前年比
20192.842−0.642−1.746−
20202.906+2.3%0.714+11.2%1.632−6.5%
20213.096+6.5%0.702−1.7%1.549−5.1%
20223.252+5.0%0.743+5.9%1.983+28.0%
20233.478+7.0%0.779+4.8%1.828−7.9%
20243.495+0.5%0.823+5.7%1.864+2.0%
20253.501+0.2%0.782−5.0%1.957+5.0%

単位:1口あたり米ドル。出典:Digrin、DividendHistory.net(いずれも2026年11月閲覧)から当ブログが集計。HDVはデータサイト上で株式分割を反映した調整後の値です。運用会社の公式資料と小数点以下がずれる可能性があります。

読み取れること

  • VYMは7年間すべて前年以上。ただし2024年+0.5%、2025年+0.2%と、伸びはほぼ止まっています。
  • HDVは2021年と2025年に減りましたが、減少幅は5%以内です。
  • SPYDは2020・2021年と2年続けて減り、2022年に+28.0%と大きく戻しています。ただし2022年の増加は、3月の分配金が0.65ドルと大きかったことによる面があり、四半期ごとの支払いのタイミングで年間の数字がぶれやすい点に注意が必要です。

四半期で見ると、SPYDのブレはさらに大きい

年間ではなく1回ごとの支払いで見ると、差はもっとはっきりします。SPYDの2021年12月の分配金は1口0.128ドルで、前年同期(2020年12月、0.607ドル)から約79%減りました。四半期ごとに配当を受け取って生活費にあてていた人なら、その回の入金が5分の1程度になった計算です。

一方、VYMでも四半期単位では前年同期を下回る回があります。たとえば2024年3月は0.656ドルで、2023年3月(0.717ドル)より約8.6%少ない額でした。年間では増えていても、1回ごとの入金は一定ではありません。

04VYMでも減った:リーマン・ショック期の分配金

「VYMは減配しない」と言い切れないのは、2008〜2010年の実績があるからです。

年VYMの年間分配金前年比2008年比
20071.357ドル−−
20081.443ドル+6.3%基準
20091.168ドル−19.1%−19.1%
20101.091ドル−6.6%−24.4%
20111.327ドル+21.6%−8.0%

出典:Digrin、DividendHistory.netから当ブログが集計。

2008年から2010年にかけて、VYMの年間分配金は約24%減り、2011年になっても2008年の水準に戻っていません。同じ時期、S&P500全体の配当(インフレ調整後の実質値)も2008年から2009年に約23%減っています(multpl.comのデータ)。金融危機のような局面では、銘柄を広く分散した高配当ETFでも、配当は2割以上減りうるということです。

注意:直近7年の「減っていない」実績は、比較的安定した景気の中での数字です。次の不況で同じように推移する保証はありません。

05シミュレーション:月3万円の配当は、減配の年にいくらになるか

ここからが本題です。「税引後で月3万円(年36万円)の配当を受け取っている人」が、過去の減配と同じ幅の減少に見舞われた場合を試算します。

前提:月3万円に必要な税引前の分配金

日本に住む人が米国ETFの分配金を受け取ると、まず米国で10%が源泉徴収され、その残りに日本の税金20.315%がかかります。NISA口座では日本の税金はかかりませんが、米国の10%は差し引かれ、外国税額控除の対象にもなりません(三菱UFJ eスマート証券の解説ページによる)。

口座手取りの割合年36万円に必要な税引前分配金
特定口座(課税口座)約71.7%(0.9×0.79685)約50.2万円
NISA口座90%40.0万円

当ブログの試算。外国税額控除を確定申告で使う場合は、特定口座でも手取りが増える可能性があります。為替は一定と仮定しています。

過去の減少幅をあてはめた結果

シナリオ(過去の実績)減少率年間の手取り月あたり
基準(減配なし)−36.0万円3.00万円
HDV 2024→2025年−5.0%34.2万円2.85万円
SPYD 2019→2021年−11.3%31.9万円2.66万円
S&P500の配当 2008→2009年(実質)−23.2%27.6万円2.30万円
VYM 2008→2010年−24.4%27.2万円2.27万円
VYM 2008→2010年+円高10%(仮定)約−32%24.5万円2.04万円

当ブログの試算。減少率は過去の年間分配金(ドル建て)の変化をそのままあてはめたもので、将来の減配幅を予測するものではありません。最下段の「円高10%」は仮定の上乗せで、実績ではありません。

月3万円のつもりが、リーマン・ショック級の局面では月2万円台前半まで減る計算です。ドル建ての分配金が減るのと同時に円高が進むと、円での受取額はさらに減ります。不況期には円高が進みやすいと言われますが、必ずそうなるわけではないため、ここでは「仮定」として扱いました。

減配に備える「現金クッション」の目安(当ブログの考え)

配当を生活費にあてるなら、減った分を埋める現金を別に持っておくと安心です。上の試算で最も大きい「年約11.5万円の不足(36万円−24.5万円)」が2年続くと仮定すると、約23万円になります。配当で払う生活費の半年〜1年分程度を現金で持っておけば、過去の大きな減配局面でも、株を安値で売らずに済む可能性が高まる、というのが当ブログの考えです。これは推測を含む目安で、家計によって適切な額は変わります。

06なぜSPYDは減りやすいのか(当ブログの見方)

SPYD・HDV・VYMは、いずれも「配当の多い米国株」に投資するETFですが、銘柄の選び方が違います。具体的な選定ルールや組入銘柄は、各運用会社の公式サイトで確認してください。

ここからは推測を含む当ブログの見方です。配当利回りの高さを重視して銘柄を選ぶETFほど、株価が下がって利回りが上がった銘柄、つまり業績や財務に不安を抱えた銘柄が入りやすくなります。そうした銘柄は不況時に減配しやすく、ETF全体の分配金も減りやすいと考えられます。2020〜2021年のSPYDの減少は、この性質が表れた可能性があります。

反対に、銘柄数が多く、時価総額の大きい企業の比率が高いETFは、個々の減配がならされやすくなります。VYMの直近の安定はこの面が大きいと考えられますが、2008〜2010年のように市場全体で配当が減る局面では、その効果にも限界があります。

07メリット・デメリットと「向かない人」

VYM

メリット:直近7年は年間分配金が毎年前年以上。銘柄が広く分散されている。

デメリット:2024・2025年は伸びがほぼゼロ。金融危機時には2年で約24%減った実績がある。

向かない人:「絶対に減らない配当」を前提に生活費を組む人。

HDV

メリット:2019〜2025年の落ち込みは最大5.0%と小さめ。

デメリット:2025年に前年より減った。データサイト上では株式分割を反映した調整後の値で表示されており、過去の数字を見るときは調整の有無に注意が必要。

向かない人:分配金が毎年必ず増えることを期待する人。

SPYD

メリット:高い利回りを狙った設計で、増えた年の伸びも大きい(2022年+28.0%)。

デメリット:7年中3年で減少。四半期では前年同期比で約79%減った回もある。

向かない人:毎月・毎四半期の入金を生活費に直結させる人、配当額の上下で気持ちが揺れやすい人。

3本に共通するデメリット:分配金はドル建てのため、円での受取額は為替で変わります。課税口座では米国10%と日本20.315%の二重課税がかかり、NISAでも米国の10%は差し引かれます。配当を受け取るたびに税金がかかるため、同じ資金を配当なしで複利運用した場合より、課税口座では資産の伸びが鈍くなる可能性があります。

08減配に備えるためのチェックリスト

  • 配当で払う生活費は、過去の最大減少幅(目安として25%程度)を差し引いても家計が回るか。
  • 減った分を補う現金を、生活費の半年〜1年分程度持っているか(当ブログの考え)。
  • 1本のETFに集中せず、性格の違うETFや、配当を出さないインデックスファンドと組み合わせているか。
  • 分配金の「年間合計」だけでなく、四半期ごとの入金のブレも確認したか。
  • NISAと課税口座のどちらで持つかで、手取りが約2割違うことを把握しているか。
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09まとめ

  • 2019〜2025年、VYMの年間分配金は毎年前年以上。HDVは2回、SPYDは3回、前年より減った。
  • ただしVYMも2008→2010年に約24%減った。分散されたETFでも、不況期の減配は避けられない。
  • 税引後で月3万円の配当は、過去の最大級の減少をあてはめると月2.3万円前後、円高が重なれば月2万円程度まで減る計算(当ブログの試算)。
  • 配当を生活費にあてるなら、減配を前提にした現金の備えと、ETFの組み合わせを考えておきたい。

免責事項:本記事は情報提供を目的としたもので、特定の銘柄・ETFの売買を推奨するものではありません。投資判断はご自身の責任で行ってください。分配金のデータは第三者のデータサイトに基づく当ブログの集計で、運用会社の公式資料と細部が異なる可能性があります。シミュレーションは過去の実績や仮定に基づく試算で、将来の分配金や為替を保証するものではありません。税制は記事作成時点(2026年11月)の情報をもとにしており、変更される可能性があります。個別の税務については税理士や証券会社にご確認ください。

出典

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