おすすめETF特集
インデックス・配当・テーマ型。
おすすめETF9選＋1
VOO・VTI・QQQ（インデックス系）、VYM・VIG・SPYD（配当系）、DRAM・SMH・SOXX（テーマ型）を、基本情報からパフォーマンスまで整理。組み合わせ例も紹介します。
インデックス系
VOO・VTI・QQQ：王道の3本
米国株の土台となるインデックス型ETFです。いずれも経費率が極めて低く、長期の積立に向いています。
バンガード・S&P500 ETF
米国の主要企業500社に投資。運用資産は世界最大級の約9,100億ドル。迷ったらまずこれ、という定番。
バンガード・トータル・ストック・マーケットETF
米国株式市場のほぼ100%をカバー。中小型株まで含めた、より幅広い分散が特徴。
インベスコQQQトラスト
ナスダック100指数に連動。ハイテク企業中心で成長力は高いが、2022年には年間-32%という下落も経験。
過去10年の年率平均リターン（目安）
配当系
VYM・VIG・SPYD：配当の取り方は3通り
「広く分散して配当を取る」「増配の質を取る」「高い利回りを取る」で性格が異なります。
バンガード・米国高配当株式ETF
平均以上の配当を出す大型株に幅広く分散。配当も値上がりもバランス良く狙えるタイプ。
バンガード・米国増配株式ETF
10年以上連続増配の企業のみに投資。利回りは控えめだが、2022年下落局面ではVOOより下落幅が小さかった。
SPDR ポートフォリオS&P500 高配当株式ETF
S&P500の中から配当利回り上位80銘柄に均等配分。利回りは高いが、不動産・公益事業の比率が高め。
過去5年の年率平均リターン（目安）
配当系の番外編：楽天SCHD
本家ETF「SCHD」に投資する投資信託です。実質信託報酬0.1238%という低コストで、NISA成長投資枠でも購入できます。分配金の質や本家SCHDとの関係については、以前の記事で詳しく検証しています。
→ 楽天SCHDを徹底分析した記事を読むテーマ型
DRAM・SMH・SOXX：半導体・メモリに賭ける
AI需要を直接的に取り込みたい人向けの、テーマ集中型ETFです。リスクは個別株に近いレベルまで高まります。
Roundhill Memory ETF
世界初の「メモリ専業」集中投資型ETF。主要組入はサムスン電子・SKハイニックス・マイクロン・キオクシア・サンディスク。上場から間もなく、長期の実績はまだない。
ヴァンエック半導体ETF
時価総額加重で、NVIDIA・TSMCなど主力AI半導体企業の比率が高い。集中度が高く、値動きも大きい。
iシェアーズ半導体ETF
半導体業界に幅広く分散（マイクロン・AMD・NVIDIA・アプライド・マテリアルズ等）。SMHよりやや集中度が低い。
過去5年の年率平均リターン（目安、累積実績からの概算換算を含む）
組み合わせ例
おすすめの組み合わせと投資比率
あくまで一例です。ご自身のリスク許容度・年齢・目的に応じて調整してください。
①安定重視型：コアを厚く、テーマ型は少しだけ
②バランス型：分散を広げつつ、テーマ型も組み入れ
③成長重視型：リスクを取って成長を最大化
テーマ型ETF（DRAM・SMH・SOXX）は、半導体という単一業種に集中するため、個別株に近いボラティリティがあります。一般的な目安として、ポートフォリオ全体の10〜30%程度に抑え、残りはVOO・VTIのようなインデックス系で土台を作るという考え方が、リスクと成長期待のバランスを取りやすい方法です。配当系ETF（VYM・VIG・SPYD）は、値上がり益よりも安定した収益を重視したい場合に、インデックス系の一部を置き換える形で組み入れると良いでしょう。
PR
米国ETFの購入はこちらから
VOO・VTI・QQQ・VYM・VIG・SPYD・DRAM・SMH・SOXXは、米国株を取り扱うネット証券のNISA口座（成長投資枠）等で購入できます。口座開設は無料です。
※ 取扱いの有無・NISA対応状況は証券会社により異なります
まとめ
「土台」「収入」「成長」の3つの役割で考える
9本のETFは、それぞれ異なる役割を持っています。VOO・VTI・QQQは資産形成の「土台」、VYM・VIG・SPYD（と楽天SCHD）は「収入」、DRAM・SMH・SOXXは「成長への賭け」です。この3つの役割をどう配分するかが、ポートフォリオ設計の核心になります。すべてを持つ必要はなく、自分が重視する役割から優先順位をつけて選ぶのが、続けやすいETF投資の第一歩です。
本記事は一般的な情報提供・教育目的の内容であり、特定の銘柄・ファンドの購入・売却を推奨するものではありません。記載のデータ（経費率・配当利回り・パフォーマンス等）は執筆時点（2026年6月）の各種公開情報に基づく概数であり、その後変更される可能性があります。投資にあたっては各ETFの公式サイト・目論見書で最新情報をご確認の上、必要に応じて金融の専門家にもご相談ください。
