「S&P500が下がったら買い増したい。でも、いくらまで下がったら買えばいいのか分からない」──積立を続けている方からも、待機資金を持っている方からも、よくいただく質問です。

この記事では、まず結論を忖度なしで書いたうえで、①現在地の確認、②「明確な買い場」が存在しない理由、③それでも使える下落率ベースの目安、④利益予想から逆算した水準の試算、⑤実際の買い方のルール例とその弱点、を順に整理します。

1.現在地の確認──いまは「調整」ですらない

まず現在地です。S&P500は2026年9月中旬時点で7,600ポイント前後で推移しており、過去52週の高値は7,816ポイント、安値は6,316ポイントでした。つまり足元の水準は高値からわずか3%程度の下落にすぎません。一般に「調整」と呼ばれる-10%にも遠く、「下がったから買う」という判断をする局面には、まだ入ってすらいないのが実情です。

バリュエーション面では、2026年9月14日時点のS&P500の予想PERは20.15倍で、集計元の評価では長期平均付近の水準とされています。一方で、直近のFOMC（7月）は政策金利を3.50〜3.75%に据え置いたもののタカ派的と受け止められ、6月のPCEデフレーターは前年比+3.7%とインフレはなお高めです。中東情勢や原油価格も含め、「下がる材料も上がる材料もある」中立的な状況と言えます。

2.なぜ「明確な買い場」は事前に分からないのか

本題の前に、この問いの前提を正直に崩しておきます。理由は3つです。

第一に、過去の弱気相場の下落率はバラバラだからです。次の表の通り、-25%で終わった弱気相場もあれば、-57%まで沈んだ弱気相場もあります。「-20%まで下がったら買い」と決めても、その後さらに半分になった歴史が実際にあるのです。

第二に、底値圏は「買いたくない気分」とセットで来るからです。大底は常に、悪いニュースが最も多く、含み損が最も大きく、SNSが最も悲観的なタイミングで付きます。「明確な買い場」に見える瞬間は、心理的には「明確に買いたくない瞬間」なのです。

第三に、下落局面では利益予想そのものが切り下がるからです。「PERが安くなったら買う」という基準も、景気後退では分母のEPS（1株利益）自体が減るため、株価が下がってもPERが安くならないことがあります。バリュエーション基準も万能ではありません。

3.それでも目安は作れる──下落率ベースの具体的な水準

「明確な買い場」は断定できなくても、「歴史的に見て、ここまで下がればかなり悪い状況を織り込んでいる」という相場の物差しは作れます。直近高値7,816ポイントを基点に、下落率ごとの水準を機械的に計算したのが次の表です（数値は当ブログの計算）。

ポイントは、-10%は「買い場」と呼ぶには浅すぎ、-30%超は「来ないまま終わる」可能性も十分あるということです。表に挙げた4回のうち2回（2020年・2022年）は-25〜-34%の範囲で底を打っており、目安を1つだけ持つなら-20%ライン（約6,250）が「弱気相場入りを確認してから拾い始める」最初の基準になります。ただし繰り返しますが、そこが底である保証はどこにもありません。

4.利益予想から逆算する──バリュエーション試算

もう一つの物差しが、EPS（1株利益）×PERによる逆算です。野村證券のストラテジストが示すEPS予想（2026年310、2027年342.5）を使い、PER水準ごとの理論株価を機械的に計算すると次のようになります。これは予想ではなく、前提を置いた単純な掛け算（当ブログの試算）である点にご注意ください。

興味深いのは、野村の「悪いシナリオの下限」6,200が、2026年予想EPS 310×PER20倍とちょうど一致することです。また、下落率ベースの-20%ライン（約6,250）とバリュエーション試算の6,200前後が重なっており、「6,200前後」は複数の物差しが交差する、意識されやすいゾーンと言えます。逆にPER16倍まで売り込まれる展開（5,000前後）は、EPS予想の下方修正を伴う本格的な景気後退シナリオを意味します。

5.実践：買い増しルールの作り方と、その弱点

ルール例：待機資金の分割投入

「明確な買い場」を当てられない以上、実務的な解は下落率に応じた機械的な分割投入をあらかじめ決めておくことです。あくまで一例として、待機資金を4分割するルールを示します。

このルールの本質は「底を当てる」ことではなく、どの深さの下落が来ても平均取得単価を下げながら買い切れることと、下落中の感情的な判断を排除できることにあります。

デメリットも明示します

いいことばかりではありません。このアプローチには明確な弱点があります。

①浅い押しでは買えない：-10%に届かず反発すれば1円も投入できないまま、上昇を眺めるだけになります。②リーマン級では資金が先に尽きる：-40%で投入し切るルールの場合、-57%級の下落では途中から買い増す資金がなく、含み損に耐えるだけの時間が続きます。③暴落待ちには機会損失がある：実際、過去52週だけでもS&P500は安値6,316から高値7,816まで約24%上昇しており、「大きな下落を待って現金で待機」していた場合はこの上昇を丸ごと取り逃したことになります。上昇相場が長く続くほど、待機戦略は積立継続に対して不利になりやすい構造です。

この戦略が向く人・向かない人