インデックス投資・地域分散を考える
米国以外のインデックスファンド、
買い方とおすすめ
「オルカンを買えば米国以外にも分散できている」と思っていませんか。本当に米国以外へ投資する商品の選び方、買い方、そして米国株との保有割合を整理します。
まず確認
オルカンも「先進国株式」も、実は米国中心
「米国以外に分散したい」と考えたとき、まず見直したいのが手持ちのファンドの正体です。
オルカン（全世界株式）の地域配分（概算）
オルカンは「全世界」という名前ですが、実態は米国が3分の2近くを占める指数です。さらに、「eMAXIS Slim 先進国株式インデックス」のように「先進国」という名前のファンドも、ベンチマークはMSCIコクサイ・インデックス（日本を除く先進国）であり、米国は除外されていません。「先進国＝米国以外」と誤解しやすいポイントなので、注意が必要です。
代表的な選択肢
本当に「米国以外」に投資できる商品
- 新興国株式eMAXIS Slim 新興国株式インデックス。MSCI エマージング・マーケット・インデックスに連動し、中国・台湾・インド・韓国などに投資。米国企業は含まれません。
- 日本株式eMAXIS Slim 国内株式（TOPIX）または（日経平均）。為替リスクがなく、純粋に日本企業へ投資できます。
- インド株式iFreeETF インドNifty50など。GDP規模が大きく、地政学リスクが比較的小さい新興国として、新興国株式ファンドとは別に単独で組み入れる投資家も増えています。
- 3地域均等型eMAXIS Slim 全世界株式（3地域均等型）。日本・先進国・新興国に3分の1ずつ投資するため、自動的に米国の比率を全体の20%台まで下げられる「既製品」の選択肢です。
買い方
購入までの基本ステップ
- 証券会社でNISA口座を開設する ネット証券（楽天証券、SBI証券など）であれば、購入時手数料が無料（ノーロード）のファンドが中心です。
- つみたて投資枠か成長投資枠かを選ぶ 上記の対象ファンドは多くがつみたて投資枠でも購入可能です（取扱いは証券会社・ファンドにより異なるため、購入画面で確認してください）。
- ファンド名で検索し、積立設定を行う 毎月の金額・積立日を指定するだけで、あとは自動的に買い付けが行われます。
- 分配金コースを確認する 多くのインデックスファンドは「分配金なし（自動再投資）」が基本です。受取型・再投資型の選択がある場合は、長期の資産形成が目的なら再投資型が一般的です。
保有割合
米国インデックスとの保有割合をどう考えるか
「正解の比率」は存在しませんが、参考になる視点はいくつかあります。
「分散しているつもり」と「実際に分散されている」は、計算してみるまで分からない。
保有割合を考える際は、まず今のファイル（オルカン単体なら米国64.5%）を起点に、「自分はこの比率より米国を増やしたいのか、減らしたいのか」を考えるのが分かりやすい方法です。米国の成長を引き続き重視するなら現状維持やS&P500の追加、地域分散を強めたいなら日本・新興国・インドなどの追加、という整理になります。
組み合わせ例
目的別の組み合わせ例（あくまで一例）
| タイプ | 組み合わせ例 | 実質的な米国比率（目安） |
|---|---|---|
| 米国重視を維持 | オルカン100% | 約64.5% |
| 米国の成長にさらに賭ける | オルカン50%＋S&P500 50% | 約82% |
| マイルドな地域分散 | オルカン50%＋日本株式50% | 約32% |
| 幅広い地域分散 | 3地域均等型100%、または日本25%＋新興国25%＋先進国除く日本50% | 約23〜35% |
いずれも一例であり、特定の組み合わせを推奨するものではありません。米国比率はおおよその目安です。
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NISA口座の開設はこちらから
新興国株式・日本株式・インド株式などのファンドは、ネット証券のNISA口座で購入時手数料無料（ノーロード）で購入できます。口座開設は無料です。
※ 取扱いファンド・NISA対応状況は証券会社により異なります
まとめ
「分散」は名前ではなく、内訳で確認する
「全世界株式」や「先進国株式」という名前は、必ずしも「米国以外」を意味しません。本当に米国以外へ分散したい場合は、新興国株式・日本株式・インド株式といった具体的なファンドを、自分が今すでにどれだけ米国に偏っているかを踏まえて組み合わせる必要があります。保有割合に絶対の正解はありませんが、「今の比率がいくつなのか」を把握することが、最初の一歩になります。
本記事は一般的な情報提供・教育目的の内容であり、特定の銘柄・ファンドの購入・売却を推奨するものではありません。記載のデータ（地域配分・比率等）は執筆時点（2026年6月）の各種公開情報に基づく概算であり、実際の数値とは異なる場合があります。投資にあたっては各ファンドの目論見書を確認の上、必要に応じて金融の専門家にもご相談ください。
